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経済効果は70億円!? 横浜市初の市民参加型フルマラソン「横浜マラソン」開催

2007年の東京マラソンの開催をきっかけに、国内ではフルマラソン大会が各地で開催されるようになった。

近年では、大阪マラソン、神戸マラソン、熊本城マラソン、京都マラソン、名古屋ウィメンズマラソンと都市型の市民マラソンが開催され、マラソン人気に陰りは見られない。そのような中、3/15(日)横浜市初の市民参加型フルマラソン大会として、「横浜マラソン2015」が行われ、約23,000人のランナーが参加した。

ここで、注目したいのが「マラソン開催」における経済効果。

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※価値総合研究所調べ

横浜市は、今回のマラソン大会開催の運営費を7億円と試算。横浜市から1億円、神奈川県から3000万円の公費を投入、ほかにJX日鉱日石エネルギー株式会社(ENEOS)や日産自動車株式会社など、地元の企業の協賛で運営費7億円の約半分をまかなったというが、「市民マラソンの初回の経済波及効果は運営費の約10倍」と見込み、遠方からのランナーの参加も視野に入れ、宿泊や飲食などで、横浜が盛り上がることを期待していたようだ。

実際、大会に合わせ、横浜市内のホテルでは、周辺の温浴施設と提携した特別プランや、前日にフィットネスジムで調整プログラムを利用できる宿泊プランなどを販売。大会終了後には、走り終わったランナーも観光客となったようで、横浜中華街の中華料理店では「走り終えた後にお祝いをしている家族がいて、客足は2、3割増えた」と話すなど、初開催の同大会は、横浜市の狙い通り、様々な周辺ビジネスをうみ、一定の経済効果をあげたようだ。

今後、さらに拡大が期待される「スポーツツーリズム」。マラソン大会以外にも、このようなスポーツイベントを通じた、自治体の活性化はスポーツの新たな可能性を感じさせる取り組みとなりそうだ。